LINEしかわからない浮気相手を特定する方法やリスクを紹介

LINEしかわからない浮気相手を特定するのは難しい

LINEしかわからない浮気相手を特定するのは難しいといえます。

LINEはメッセージの送受信や通話などができるコミュケーションアプリで、プロフィール情報はユーザーが自由に設定できます。そのため、本名ではなくニックネームで登録しているユーザーも多いでしょう。

アカウント作成時に氏前・電話番号・メールアドレスなどの個人情報の登録が必要となりますが、例外を除き、本人の同意なく第三者への提供は行われていません。LINEで得られるのはプロフィール画像・表示名・ステータスメッセージ・誕生日などの限られた情報であるため、個人を特定するには不十分です。

LINEで得られる情報だけで浮気相手を特定するのは、困難だといえます。

浮気相手に慰謝料請求するために必要な情報

浮気相手に慰謝料請求するために必要な情報として、以下の2つが挙げられます。

以下で、詳しく解説します。

氏名・住所・電話番号などの個人情報

浮気相手に慰謝料請求するには、基本的に氏名・住所・電話番号などの個人情報が必要です。

氏名と電話番号がわかれば電話や対面で慰謝料について浮気相手と直接話し合う方法もありますが、言った・言わないなどのトラブルを防ぐため、書面で行われることが多いです。内容証明を送付したり訴訟を提起したりするには、基本的に浮気相手の氏名と住所（住所が分からない場合は勤務先の住所等）が必要となります。

なお、浮気相手の電話番号がわかる場合、弁護士に慰謝料請求を依頼すれば、弁護士会照会制度を利用して浮気相手の氏名・住所を特定できる可能性があります。
電話番号から浮気相手を特定する方法については、「電話番号で不倫相手を特定する2つの方法と弁護士に依頼するメリット」をご参照ください。

浮気（不貞行為）の証拠

浮気相手に慰謝料請求するには、浮気（不貞行為）の証拠が必要です。

配偶者と浮気相手との間に性行為や性交類似行為（不貞行為）がなければ、原則として、慰謝料請求は認められません。そのため、不貞行為があったことがわかる証拠がなければ、浮気相手に「性交渉はしていない」などと言い逃れをされる可能性があります。

不倫慰謝料請求において有力な証拠となり得るものとして、以下のようなものが挙げられます。

配偶者の浮気に気づいたら、証拠となり得るものを集めておくことをお勧めします。

浮気（不貞行為）の証拠については、「浮気・不倫の慰謝料請求で有効な証拠｜LINEやメールだけでも請求できる？」をご参照ください。

LINEしかわからない配偶者の浮気相手を特定する3つの方法

LINEしかわからない配偶者の浮気相手を特定する主な方法として、以下の3つが挙げられます。

以下で、詳しく解説します。

浮気調査を探偵に依頼して浮気相手を調べてもらう

LINEしかわからない配偶者の浮気相手を特定する方法として、浮気調査を探偵に依頼して浮気相手を調べてもらうことが挙げられます。

探偵は、尾行・張り込み・デジタル調査などで対象者の浮気を調査するプロフェッショナルです。探偵に浮気調査を依頼すると、浮気相手の特定だけでなく、浮気の証拠も入手できる可能性も高まるでしょう。

ただし、探偵の調査費用は調査の日数や時間、人数などにより変動することが多く、高額な費用を請求されるケースも少なくありません。探偵業法に抵触する方法で調査する事務所もみられます。
探偵に浮気調査を依頼する際は、信頼できる探偵事務所かどうか十分に検討し、費用・調査内容などについて事前にしっかり確認しましょう。

配偶者のスマホ・SNS・行動などから自分で調査する

LINEしかわからない配偶者の浮気相手を特定する方法として、配偶者のスマホ・SNS・行動などから自分で調査することが挙げられます。

配偶者のスマホやSNSを確認することで、頻繁にやり取りしている相手を探し出せるかもしれません。
以下のような情報から、スマホやSNSから浮気相手の特定につながる手掛かりを得られる可能性があるためです。

• 登録されていない電話番号と何度も通話した形跡がある
• 配偶者だけでは行かないような観光地やレストランに行った写真がSNSに投稿されている
• SNSに気になるフォロワーがいる　など

配偶者の行動も観察してみましょう。例えば、次のような方法が考えられます。

• 「今日は残業だから遅くなる」などと言って出掛けた日の就業時刻に勤務先で待ち伏せする
• 「友達と会う」などと言って出掛けた後を追ってみる　など

配偶者の行動を調査することで浮気相手を特定できるかもしれません。

配偶者に直接聞いてみる

LINEしかわからない配偶者の浮気相手を特定する方法として、配偶者に直接聞いてみることが挙げられます。

浮気しているのではないかと疑っていることを配偶者に伝えることで、正直に話してくれるかもしれません。
ただし、「浮気なんてしていない」と否定された場合、浮気相手に関する情報を得難くなるだけでなく、浮気の証拠を消されてしまうおそれがあります。

言い逃れできないような証拠を集めてから、浮気相手について尋ねることをお勧めします。

LINEしかわからない浮気相手を自分で特定する3つのリスク

LINEしかわからない浮気相手を自分で特定する主なリスクとして、以下の3つが挙げられます。

以下で、詳しく解説します。

浮気相手を調べていることがバレて配偶者がLINEを消すリスクがある

LINEしかわからない浮気相手を自分で特定するリスクとして、浮気相手を調べていることがバレて配偶者がLINEを消すリスクが挙げられます。

あなたの行動や態度に違和感を覚えた配偶者に「浮気がバレて調べられているかもしれない」と勘づかれた場合、配偶者が浮気相手とのLINEのトーク履歴を消去して、証拠隠滅を図るおそれがあるためです。唯一の手掛かりであるLINEを消されると、浮気相手を特定するのはより難しくなるでしょう。

浮気相手を自分で特定しようとしたが配偶者にバレて浮気相手の情報を消されていまい、泣き寝入りせざるを得ない状況になるおそれがあります。

夫婦関係が悪化して修復できないリスクがある

LINEしかわからない浮気相手を自分で特定するリスクとして、夫婦関係が悪化して修復できないリスクが挙げられます。

浮気調査をしていることが配偶者にバレた場合、浮気を疑われて配偶者が怒りをあらわにすることも考えられます。お互いに感情的になって言い合ったり、夫婦間の会話がなくなったりするなど、夫婦関係が修復できないほどに悪化してしまうかもしれません。

浮気相手を自分で特定しようとしたが配偶者にバレて夫婦関係が悪化してしまい、離婚に至るおそれがあります。

違法な方法で調査して不利な状況に追い込まれるリスクがある

LINEしかわからない浮気相手を自分で特定するリスクとして、違法な方法で調査して不利な状況に追い込まれるリスクが挙げられます。

浮気相手の情報を得ようと配偶者のスマホのロックを無断で解除して内容を確認したり、配偶者のSNSに無断でログインしたりすると、プライバシーの侵害や不正アクセス禁止法違反となるおそれがあります。浮気相手だと思われる人物を尾行した場合、ストーカー規制法違反となるかもしれません。

浮気相手を自分で特定しようとしたが違法な方法で調査していまい、違法行為として罰せられるおそれがあります。

LINE以外の個人情報の一部が掴めたら弁護士への依頼も視野に

LINE以外の個人情報の一部が掴めたら、浮気相手の慰謝料請求について弁護士への依頼も視野に入れることをお勧めします。

以下のような情報が掴めている場合は、先述の通り、弁護士会照会制度を利用して浮気相手の氏名や住所を調べられる可能性があります。

• 電話番号
• 携帯電話会社が提供するキャリアメールのアドレス

浮気相手の氏名・住所・電話番号等のすべての個人情報がつかめていなくても、次のような場合は、弁護士が浮気相手との交渉に着手できます。

• 浮気相手の名前と電話番号がわかる
• 浮気相手の名前と勤務先がわかる

住所を特定しなければ、弁護士に依頼できないわけではありません。ご相談者様・ご依頼者様にとって、より負担が少ない形を提案するのも弁護士の仕事です。

LINE以外の個人情報の一部が掴めたら、諦めずに弁護士にご相談ください。

まとめ

配偶者の浮気を知ってしまったら、不安や怒りなど負の感情が心に渦巻き、戸惑うことでしょう。浮気相手のLINEしかわからない場合、浮気相手を特定するのは困難なケースが多く、どうしようもないと諦めてしまうのも無理もありません。

LINE以外の個人情報の一部が掴めれば、浮気相手に対して慰謝料請求できる可能性が高まります。

浮気相手の個人情報が判明し、「慰謝料請求して配偶者の浮気にけじめをつけたい」とお考えなら、ぜひネクスパート法律事務所にご相談ください。

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