2021年3月、デジタルアーティストのBeeple氏の[Everydays-The first 5000Days]と題するアート作品が、約6935万ドル(当時約75億円)で落札されたことで、NFTは世界的に注目を集めました。
その後、国内でも小学生が自由研究で作ったアート作品に数百万円の価値がついたことも話題となり、NFTの売買に関心を持っている方もいらっしゃるのでしょう。
しかし、NFTがどういった仕組みのものかが分からず、NFTで取引されているものにはどんなものがあるのか、どこで買えるのか、NFTを購入するにはどのような準備が必要なのか詳細を知らない方も多いはずです。
この記事では、NFTの購入方法について、基本から具体的なステップまでを詳細に解説します。購入時の注意点も説明していますので、ぜひご参考になさってください。

NFTの基礎知識
NFTの購入方法を解説する前に、まずはNFTの基礎的な知識を身に着けましょう。
NFTは、ブロックチェーン技術を前提として作られているため、ブロックチェーンについても簡単に解説します。
NFTとは?
NFTとは、Non-Fungible Token(非代替性トークン)の略で、ブロックチェーン技術を使用してデジタル資産の所有権を証明するトークンです。
Non-Fungible(非代替性、交換不可能)は、特定のモノに特別の価値があり、他のものと等価交換できないものと考えると分かりやすいでしょう。
NFTの基礎的な知識を身につける上では、まずはデジタルコンテンツが唯一無二の本物であると証明する証明書のようなものと理解いただければと思います。
つまり、デジタルアートやコレクションアイテムは、NFTを活用することで、作品に対する真正性やオリジナリティを確認でき、購入者は安心して取引できます。
NFTについてもっと詳しく知りたい方は、「NFTとは|NFTの法的性質や法規制・ビジネスの法務対応を徹底解説!」をご参照ください。
ブロックチェーンとは?
ブロックチェーン技術とは、デジタル取引を記録するための分散型台帳技術で、その名の通り、暗号化した情報が連鎖する仕組みです。
ブロックチェーン技術については、経済産業省がわかりやすい説明資料を公開していますので、その資料を引用しながら説明します。

上記(図左側)のとおり、通常の貨幣は中央銀行が一元的に管理して、信頼性を担保しています。
ブロックチェーンは、そのような中央管理形態を採らないことができ、すべての取引履歴をネットワーク参加者全員で共有することで、全体の信頼性を担保することができます(図左側)。

それぞれの取引履歴(トランザクション)が、時系列にブロックに格納されているため、仮に1つのブロックを改ざんできたとしても、過去の取引履歴(トランザクション)と矛盾するため、すべてのブロックを改ざんしなければ改ざんが成立しません。
このように、改ざんが極めて困難な仕組みにより、暗号としての強度が非常に高くなっています。
ブロックチェーンについて、もっと詳しく知りたい方は、「ブロックチェーンとは|仕組みや特徴をわかりやすく解説」をご参照ください。
NFTを買う前に必要な準備
NFTを購入するための前準備として、次の4つのステップが必要です。
- 暗号資産取引所に口座を開設する
- 暗号資産取引所でイーサリアム(ETH)を購入する
- デジタルウォレット(暗号資産ウォレット)を作成する
- NFTを購入するマーケットプレイスとウォレットを連携する
暗号資産取引所に口座を開設する
NFTを購入するためには、NFT購入に必要な暗号資産を用意するために、暗号資産取引所に口座を開設します。
暗号資産取引所とは

暗号資産取引所とは、ユーザー間で暗号資産の売買等の取引する場所です。売り手と買い手で、売りたい暗号資産・買いたい暗号資産の数量と金額が合致すると、取引成立となります。
ユーザーが直接やり取りするのではなく、取引所が仲介して手数料を得ているので、証券会社をイメージするとわかりやすいでしょう。
口座を開設する暗号資産取引所を選ぶ際は、次の点に留意して選びましょう。
- セキュリティ面などの安全性が高い
- 分別管理態勢やモニタリングなど取引所内部の管理体制が整っている
- 取り扱っている暗号資産の種類が豊富
- 操作がしやすい・機能性が高い
- 取引手数料が安い
同じ暗号資産でも、ユーザーの多さなどによって取引所ごとに価格が異なります。
取引したい暗号資産の価格が有利になりそうな取引所を選ぶことも重要です。メンテナンスやトラブル等で取引所が利用できない場合に備えて、複数の取引所に口座を開設することも検討してみると良いでしょう。
口座開設の手順
暗号資産取引所の口座(アカウント)は、メールアドレスがあれば作成できます。
ただし、それだけでは暗号資産の取引や預入・送付ができないため、SMS認証や本人確認手続きを経てすべての機能を使えるようにする必要があります。
口座開設の際には、以下のものを用意しましょう。
- 運転免許証(免許証やパスポートなど)
- IDセルフィー
IDセルフィーとは、本人確認書類と本人の顔が同時に写った写真です。インターネットやアプリ上で本人確認を完結する際には、これが必要になることが多いです。
口座開設の大まかな流れは、以下のとおりです。
- メールアドレスを登録する
- 登録メールアドレスに届く専用フォームから必要事項を入力する
- 本人確認書類を提出し本人確認を行う
- パスワードや二段階認証を登録する
口座開設が完了したら、日本円または暗号資産を入金(送付)することで取引が開始できます。
暗号資産取引所でイーサリアム(ETH)を購入する
暗号資産取引所でイーサリアム(ETH)を購入しましょう。
NFTを購入できる暗号資産には、ビットコイン(BTC)やポリゴン(Matic)、ポルカドット(DOT)、アスター(ASTR)などもありますが、NFTの主要マーケットでは、ほとんどのNFT作品がイーサリアム(ETH)で取引されています。
NFT作品を購入するときには、ガス代と呼ばれる購入手数料が必要となるので、イーサリアム(ETH)を購入するときには、作品代+αというように、いくらか余裕を持って準備しておくことをおすすめします。
デジタルウォレット(暗号資産ウォレット)を作成する
NFTを購入する前準備の2つ目として、デジタルウォレット(暗号資産ウォレット)の作成が必要です。
ウォレットとは
ウォレットとは、暗号資産等を管理・保管するインターネット上のお財布のようなものです。
秘密鍵と公開鍵を使った暗号システムによって、管理・保管している暗号資産を守る仕組みになっています。

現実世界で使用しているお財布には現金を保管しますが、デジタルウォレット(暗号資産ウォレット)は、実際に暗号資産を保管するわけではありません。ブロックチェーン上に保管された暗号資産のアクセス権である秘密鍵や公開鍵のみを保管します。
この秘密鍵や公開鍵は、暗号資産の送金や受取、保管の際に必要となります。
ウォレットの種類
ウォレットは、インターネットに接続しているタイプのホットウォレットと、インターネットとの接続がないタイプのコールドウォレットに大別され、以下のとおり様々な種類があります。

ウォレットは、種類や管理方法によりセキュリティの強度が変わるため、用途に合わせて、適切な種類のウォレットを利用することが重要です。
ウォレットの作成方法
ウォレットには様々な種類がありますが、ここでは広く使われており、また、初心者でも比較的利用しやすいMetaMaskというウォレットの作成方法を紹介します。
MetaMaskとは、イーサリアム(ETH)やその関連トークンを保管したり、ブロックチェーンゲーム(NFTゲーム)と連携して決済したりすることに特化したウォレットです。パソコンとスマートフォンのどちらからもアクセスできるので、デスクトップウォレットとモバイルウォレットの両方の性質を持ち合わせています。
パソコンでウォレットを利用したい場合は、GoogleChrome、Edgeなどのブラウザからアクセスしてソフトをダウンロードすることで、スマートフォンの場合はアプリをダウンロードすることで利用できます。
参考:The Ultimate Crypto Wallet for DeFi, Web3 Apps, and NFTs | MetaMask
ダウンロードが完了したら、以下の手順でウォレットを作成しましょう。
- [ウォレットを作成]をクリックする
- 利用規約をよく読んで[同意する]を押し、ウォレットのパスワードを作成する
- パスワードを忘れた場合の[秘密のバックアップフレーズ]を12文字で設定する
- 確認作業が完了したら、ウォレット作成作業は完了し、利用可能となる
MetaMaskをインストールすると、暗号資産取引所や他のウォレットから暗号資産を入金できるようになります。
MetaMaskへはじめて送金するときには、一度にすべてのイーサリアム(ETH)を送金せず、少額でテスト送金をして、問題なければ残りのイーサリアム(ETH)を送金することをおすすめします。
NFTを購入するマーケットプレイスとウォレットを連携する
NFTを購入するマーケットプレイスを選び、ウォレットと連携させます。
マーケットプレイスの多くはアカウント作成を必要としておらず、ウォレットの接続だけで利用を開始できます。
NFTを購入できるマーケットプレイスの代表例は、以下のとおりです。
- OpenSea:世界最大のNFTマーケットプレイスで幅広いカテゴリのNFTが揃っている
- Coincheck NFT:日本国内の暗号資産取引所が運営するマーケットプレイス
- Rarible:ユーザーが簡単にNFTを発行・販売できる海外のプラットフォーム
NFTの購入手順は、以下のとおりです。
マーケットプレイスへの登録
選択したマーケットプレイスにアクセスし、ウォレットを接続します。
ほとんどのマーケットプレイスでは、ウォレットの接続だけでアカウントが自動的に作成されます。
NFTの検索
マーケットプレイス内で購入したいNFTを検索します。
カテゴリやキーワードを使用して、興味のあるアイテムを見つけます。
NFTの詳細確認
気になるNFTアイテムがあれば、詳細ページを確認し、以下の情報をチェックします。
- アーティストやクリエイターの情報
- NFTのプロパティや特性(例:エディション数、作成日など)
- 価格と取引履歴
購入手続き
即時購入価格が設定されている場合、購入ボタンをクリックして購入手続きを進めます。
オークション形式の場合は、希望の入札額を入力し、入札を行います。
購入の完了
ウォレットの承認画面が表示されるので、ガス代(取引手数料)を確認して承認します。取引が完了すると、NFTがウォレットに追加されます。
購入後の管理
購入したNFTは、デジタルウォレット内で管理されます。ウォレットのインターフェースで所有しているNFTを確認できます。
NFTを買う際に気を付けたい5つの注意点
NFTを購入する際には、次の5つの点に注意しましょう。
- ガス代がかかる
- 無断発行・なりすましのリスクがある
- 価格の変動が激しい
- 税金がかかる
- NFTに関する法律の整備が整っていない
ひとつずつ見てみましょう。
ガス代がかかる
NFTを購入する際には、ブロックチェーン上で取引を行うためにガス代と呼ばれる手数料がかかります。
特にブロックチェーン上でNFTを取引する場合、トランザクション(取引)のスピードや優先度に応じてガス代が変動します。
購入前にガス代を確認し、予算に合わせた取引を行いましょう。
無断発行・なりすましのリスクがある
NFT市場では、原作者とは異なる人物が作品をトークン化して販売しているケースも散見されます。このような偽物やコピーとの混同による被害を防ぐためには、正規のプラットフォームや信頼性の高いアーティストから購入することが重要です。
出品者が作品の権利者であることを確認するために、できる限り詳細な背景調査を行いましょう。
他人の権利を侵害したものである場合、購入したNFTが無価値化する可能性もありますので、不審な点があれば取引を避けることが重要です。
価格の変動が激しい
NFT市場は非常に変動が激しく、価格が急激に上昇または下落することがあります。
これはアーティストの人気や市場の需要と供給のバランスによって影響されます。
購入前に価格の推移や市場の動向を分析し、リスクを十分に理解した上で購入を検討しましょう。
税金がかかる
NFTの取引には税金がかかる場合があります。
利益が出た場合には所得税が課せられることがありますので、購入や売却の際には税金に関する法律や規制を理解し、適切に申告することが重要です。
NFTの売買にかかる税金について更に詳しく知りたい方は、「NFT売買にかかる税金は?」の記事をご参照ください。
NFTに関する法律の整備が整っていない
NFTに関する法律の整備が整っていないことも問題として挙げられます。
例えば、NFTはデジタルデータであり、物(有体物)ではないため、現行法上、NFT自体に所有権は認められないと解されています。
そのため、NFTを購入した人が何らかの権利を行使できる場合に、それが法的にはどのような権利に基づいて、誰に対して主張できるものであるかを考えることが非常に難しいです。
デジタルデータというNFTの性質上、NFTを購入することによりいかなる権利を取得することができるかは、個々のNFTにより異なります。
NFTの売買において何らかのトラブルが発生した際は、NFTがもつ機能や技術、取引実態などを観察しながら考えなければなりませんし、NFTを購入するにあたっては、 発行者や販売プラットフォームの利用規約等を事前に確認して、当該NFTをどのように利用できるか把握しておくことが大切です。
まとめ
NFTの購入は、暗号通貨の購入やデジタルウォレットの作成から始まり、マーケットプレイスでの検索と購入手続きまで、多くのステップを踏む必要があります。
これらの手順を正しく理解し実行することで、誰でも簡単にNFTの世界に参加できます。
ただし、NFTを購入する際には、ガス代、偽造やコピー、価格変動、税金などさまざまな要素に注意を払い、慎重に取引を行いましょう。
NFTの購入や取引について法的トラブルが発生したら、なるべく早く弁護士にご相談ください。
ネクスパートにはNFTをはじめとした各種トークンの法規制等に精通した弁護士が在籍しております。お悩みの方は、ぜひ一度当事務所にご相談ください。