アスベストとは？危険性や使われた理由・健康被害の症状を解説

アスベスト（石綿）とは？特徴と過去に使われた理由

アスベストは、人工的に作られた化学物質ではなく、蛇紋石や角閃石などのグループに属する天然の繊維状けい酸塩鉱物の総称です。

日本語では「石綿（いしわた、または、せきめん）」と呼ばれており、鉱物でありながら綿のように柔らかく、極めて細い繊維の束で構成されています。

その単繊維の太さは髪の毛の数千分の一程度と非常に細く、肉眼では一本一本を確認することが困難なほど微細です。

この独特の構造と物理的な強靱さが、後述する優れた工業的特性の基礎となりました。

かつて「奇跡の鉱物」として重宝された理由

アスベストは、産業界にとって極めて都合の良い複数の性質を兼ね備えていました。

燃えにくく熱に強い耐熱性や耐火性をはじめ、音を吸収する防音性、電気を通しにくい絶縁性、薬品に冒されにくい耐薬品性など、多くの長所を持っています。

さらに、抗張力（引っ張る力に対する強さ）が高く、セメントなどの他の物質と混ぜ合わせて加工しやすい点も大きな利点でした。

加えて天然資源として豊富に産出し、安価に入手できたことから、産業革命以降は「奇跡の鉱物」あるいは「魔法の鉱物」と称され、世界各地で爆発的に利用が進みました。

日本においても、戦後の復興期から高度経済成長期にかけて、ビルや住宅の建築資材、断熱材、鉄道車両や自動車のブレーキ材などに大量のアスベストが導入されました。

当時の建築現場や工業界では、火災防止や断熱性の向上といった安全・機能面の観点から、アスベストの使用が推奨される場面も多くありました。

経済成長を支える有用な素材として広く社会に浸透していった歴史的背景があります。

アスベストが引き起こす健康被害と主な疾患

アスベストが重篤な健康被害をもたらす主な要因は、その極めて細く強靭な繊維構造にあります。

空気中に飛散した微細な石綿繊維を吸入すると、通常の異物のように鼻腔や気管支の防御機能で捕捉されず、肺の最深部にある肺胞にまで到達します。

肺胞に沈着した繊維は、生体防御を担うマクロファージ等によっても分解・排出されにくく、肺の組織内に長期間にわたって残留します。

その結果、周囲の組織に慢性的な炎症反応を引き起こし、組織の線維化や細胞の遺伝子異常を誘発すると考えられています。

アスベストによる健康障害の大きな特徴は、石綿粉じんを吸入してから発症に至るまでに10年から50年程度という非常に長い潜伏期間が存在する点です。

アスベスト吸入が引き起こす主な疾患

代表的な疾患の一つが「石綿肺（いしわたはい）」です。

これは肺組織が徐々に線維化して硬くなるじん肺の一種で、初期は無症状でも進行すると激しい息切れや慢性的な咳などを生じます。主に高濃度の粉じん環境で長期間作業していた方に多く見られます。

また、気管支や肺胞の細胞から生じる「肺がん（原発性肺がん）」も深刻な関連疾患です。吸入量に比例して発症率が高まる傾向にあり、さらに喫煙習慣が合わさることで発症リスクが相乗的に跳ね上がることが医学的知見として知られています。

肺を取り囲む胸膜や内臓を覆う腹膜などの表面に生じる「悪性中皮腫」は、アスベスト特有の重篤な腫瘍です。

非常に長い年月を経て発症することが多く、石綿のばく露量が比較的少ない場合でも発生することがあると報告されています。

このほかにも、胸膜に線維性の肥厚病変が生じる「胸膜プラーク（肥厚斑）」や、胸膜腔に液体が貯留する「良性石綿胸水」など、胸膜に関わる様々な病変が確認されることがあります。

主な疾患の特徴と潜伏期間の目安

このように潜伏期間が極めて長いため、過去に建築現場や工場等で作業に従事していた方が、退職後や高齢期になってから初めて発症・診断されるケースも少なくありません。

アスベストはどこに使われていた？身近な建築物や建材

日本国内で消費されたアスベストの8割以上は、建築資材として使われていたといわれています。

特に高度経済成長期から平成初期にかけて建てられたオフィスビルや商業施設、一般住宅などには、多種多様な形でアスベストを含む建材が採用されていました。

アスベスト建材は、作業時の繊維の飛び散りやすさ（発じん性）に応じて、危険度の高いものから「レベル1」から「レベル3」までに大別されています。

吹付けアスベストと保温材（レベル1・レベル2）

飛散しやすいものが「吹付けアスベスト（レベル1）」です。

鉄骨造の建物において柱や梁の耐火被覆として直接吹き付けられたほか、機械室や立体駐車場、ビルの地下室、学校の体育館などで吸音や結露防止の目的で天井や壁に施工されました。

また「レベル2」に分類されるものとして、ボイラーや配管に巻き付けられた保温材、空調ダクトの耐火被覆板、煙突の断熱材などがあります。

これらは綿状や板状に加工された建材であり、劣化したり物理的な衝撃を受けたりすると周囲に粉じんが舞い散るおそれがあります。

成形板などの身近な建材（レベル3）

一般の戸建て住宅やマンションの内外装で広く使われていたのが、成形板と呼ばれる「レベル3」の建材です。セメントなどにアスベストを混ぜ合わせて固めた製品で、屋根のスレート波板、外壁用のサイディングボード、天井や壁の石膏ボード、床のPタイル（ビニル床タイル）などが該当します。

固形化されているため、通常の生活の中で割れや欠けが生じていなければ、直ちに多量の繊維が飛散する危険性は比較的低いとされています。

ただし、経年劣化によって脆くなっている場合や、リフォーム時・解体時に切断や破砕を行う際には粉じんが生じるため注意が必要です。

現在の規制状況と既存建築物の残存リスク

アスベストは段階的な法規制の強化を経て、2006年（平成18年）9月にはアスベストを0.1重量パーセントを超えて含有する製剤の製造、輸入、譲渡、提供、使用が原則として全面的に禁止されました。

したがって、近年新築された建物にアスベスト含有建材が使用されている心配は基本的にありません。

しかし、規制以前に建てられた古い建築物には、現在もアスベスト含有建材が残存しているケースが珍しくありません。

老朽化による建材の劣化が進んでいる場合や、築年数の経過した建物のリフォームや改修、解体工事を計画する際には、過去の使用実績を踏まえた事前の確認や適切な飛散防止措置が欠かせない要素となります。

アスベスト被害に対する法規制と救済制度の概要

解体・改修工事における法規制と事前調査の義務化

建物の老朽化に伴いアスベスト含有建材を扱う工事の増加が見込まれる中、飛散防止と作業者の健康障害防止を目的として、大気汚染防止法および石綿障害予防規則が相次いで改正されました。

2022年4月からは、一定規模以上の解体・改修工事を行う施工業者に対し、アスベスト含有の有無に関わらず事前調査結果を労働基準監督署や地方自治体へ報告することが義務付けられています。

さらに2023年10月以降は、建築物の事前調査について、建築物石綿含有建材調査者などの一定の資格を有する専門職が実施することが義務化されるなど、規制の実効性を高める措置が段階的に進められています。

健康被害を受けた方を対象とする主な公的救済制度

過去にアスベストを吸い込んだことによって指定の疾患を発症した方やそのご遺族に対しては、曝露の経緯や就労形態に応じた救済・補償の仕組みが設けられています。

主な制度としては、労働者として業務に従事していた方向けの「労災保険制度」、労災の対象とならない周辺住民や時効を迎えた遺族などを幅広く救済する「石綿健康被害救済法」、そして建設現場に従事した労働者や一人親方等を対象とする「建設アスベスト給付金制度」の3つが挙げられます。

各救済制度は申請窓口や認定要件、提出が必要となる証拠資料がそれぞれ異なるため、利用にあたっては自身や家族の就業歴・生活歴に合わせた確認が求められます。

まとめ

アスベストは吸入による健康被害が長期間を経て現れる特徴を持っています。古い建物の解体や改修を検討する際には、関係法令に則った事前調査や飛散防止の措置を適切に行うことが大切です。

また、過去に従事した作業が原因で健康被害を受けた方やそのご遺族に対しては、労災保険や各種給付金などの公的救済制度が設けられています。

救済制度の利用条件や申請手続きについて不明な点がある場合は、公的機関や弁護士への相談を検討することをおすすめします。

弁護士法人ネクスパート法律事務所でも、アスベストによる被害を受けた方やご遺族からのご相談を受け付けています。

お困りの際はお気軽にお問い合わせください。