浮気相手を教えない！名前を言わない配偶者から情報を聞き出すコツ

浮気をした配偶者には浮気相手を教える義務はないのか？

浮気をしても、浮気相手を教える義務が生じるわけではありません。

「浮気をしたのだから浮気相手は教えるべきでは？」と思う気持ちはよく分かります。

しかし、浮気をしたら浮気相手の情報を教える義務が生じる決まりはありません。

配偶者が頑なに拒否する以上は、強制的に浮気相手を聞き出すことは難しいでしょう。

浮気相手を教えない配偶者から情報を聞き出すコツは？

浮気相手を教えない配偶者から情報を聞き出す方法としては、次のようなものが挙げられます。

• 浮気相手と知り合った経緯を聞く
• 浮気相手をかばう心理を探る
• 浮気相手を知っている前提で話を進めて反応を探る
• 証拠を見せて揺さぶる
• 離婚をチラつかせて危機感を持たせる

以下、詳しく見ていきましょう。

浮気相手と知り合った経緯を聞く

浮気相手と知り合った経緯を聞く方法です。

どこで出会ったかを知れれば、交友関係から絞り込める可能性があるでしょう。
例えば、友人との飲み会で知り合ったのであれば、その友人から情報を引き出せるかもしれません。

浮気相手を知りたい気持ちを前面に出すのではなく、あくまで浮気に至った経緯を知りたい・再発防止のために原因を知りたい体で話を進めるのがよいでしょう。

浮気相手をかばう心理を探る

浮気相手をかばう心理を探る方法です。

浮気相手を教えない理由が、単にこのままやり過ごしたいだけの場合もありますが、頑なに教えないのには何かわけがある可能性もあります。

浮気相手をかばう心理として、次のようなものが挙げられます。

• 浮気相手を守りたい
• あなたの知り合いである
• 社内不倫である
• ダブル不倫である
• 浮気相手に既婚者を隠している等

「そこまで教えたくないのは、私も知っている人なのでは？」
「浮気相手を知られたら、仕事で困ることでもあるのでは？」

浮気相手をかばう心理を探ることで、その反応に対するアプローチ方法が見えてくるかもしれません。
浮気相手をかばう心理について、詳しくは「浮気相手をかばう夫の心理と浮気相手をかばう場合に考えるべきこと 」の記事をご参照ください。

知っている前提で話を進めて反応を引き出す

知っている前提で話を進めて反応を引き出す方法です。

確信まではいかなくても、ある程度あなたの中で目星がついているのなら、名前を出して反応を見るのもひとつの方法でしょう。

証拠を見せて揺さぶる

証拠を見せて揺さぶる方法です。

手元に証拠がある場合は、証拠を見せて揺さぶることで、配偶者も諦めて自白するかもしれません。
ただし、手元にある証拠が決定的なものでない場合には、結果的に手の内を明かしてしまうことになり、今後の慰謝料請求にマイナスの影響を与える可能性があります。

• 言い逃れをされる可能性
• 今後の証拠集めが難航する可能性
• 浮気相手と口裏合わせをする可能性

慰謝料請求は考えていない・浮気相手をハッキリさせて再構築に向けて話し合いたい場合は、証拠を見せて揺さぶる方法は有用でしょう。
しかし、慰謝料請求等の法的措置を検討している場合は、決定的なものでない限り、証拠を見せるという手段をとるかは慎重に検討すべきです。

離婚をチラつかせて危機感を持たせる

離婚をチラつかせて危機感を持たせる方法です。

浮気をしていても離婚まで考えていない人は多いです。
離婚をチラつかせることで、焦って態度を変えるかもしれません。

ただし、配偶者も離婚を希望している場合には、逆に開き直られる可能性があるでしょう。
離婚をチラつかせることで、夫婦関係の修復が難しくなる可能性もあるでしょう。

浮気相手を教えない配偶者に黙って情報を集める2つの方法

浮気相手を教えない配偶者に黙って情報を集める方法として、次の2つが挙げられます。

• 探偵に依頼し浮気相手を特定する
• 弁護士に依頼し弁護士照会制度を利用する

以下、詳しく見ていきましょう。

探偵に依頼し浮気相手の特定をする

1つめは、探偵に依頼し浮気相手を特定する方法です。

探偵は、尾行・張り込み・聞き込み等によって対象者を調査し、浮気相手の特定・不貞の証拠の確保を行います。

浮気相手の情報が全くない場合には、探偵に相談するのもひとつの方法です。
探偵の調査によって、配偶者と浮気相手が一緒に居るところを撮影できる可能性が高く、そこから浮気相手の住所や氏名など個人を特定できる情報も調査してもらえるでしょう。

ただし、探偵の調査には数十万～数百万円程度の費用が掛かります。
単に浮気相手を知りたいだけでは、費用対効果が低いかもしれません。
探偵の浮気調査費用について、詳しくは「探偵の浮気調査の費用相場と安くするための4つのポイントを徹底解説」の記事をご参照ください。

弁護士に依頼し弁護士照会制度を利用する

2つめは、弁護士に依頼し弁護士照会制度を利用する方法です。

弁護士に慰謝料請求を依頼した場合には、職務遂行に必要な範囲で、弁護士会照会（23条照会とも呼ばれます）制度を利用した調査によって浮気相手の情報を特定できる場合があります。

弁護士会照会制度とは、弁護士法第23条の２に基づき、弁護士会が、官公庁や企業などの団体に対して必要事項を調査・照会する制度です。

例えば、浮気相手の電話番号やキャリアメールのアドレス、車のナンバーから、本人の氏名・登録時の住所を特定できる場合があります。そのほかにも、宿泊施設に対して、宿泊者の氏名・同宿者の氏名・チェックインの日時・チェックアウトの日時などを照会したりすることで、これらの情報を取得できる場合もあります。

このように、弁護士照会制度を利用して、手元にある情報から浮気相手の特定ができる可能性があります。

※弁護士照会制度は、弁護士が受任する事件を処理するに当たって必要な事項を、弁護士会を通じて公私の団体に照会する制度であるため、具体的な事件を依頼せずに（例えば、慰謝料請求の手続きを依頼せずに）、浮気相手の氏名と住所を特定するための情報照会のみを依頼することはできません。

浮気相手を教えない配偶者との再構築を優先するなら誓約書が有効

配偶者との再構築を優先するなら誓約書の作成が有効です。

浮気相手を教えない配偶者に怒りが湧くのは当然のことです。

とはいえ、浮気相手の特定が必ずしも最優先とは限りません。
浮気相手に対する慰謝料請求をしたい場合には、浮気相手の特定が必要です。

しかし、慰謝料請求等の法的措置は考えておらず、配偶者との再構築を優先したいのであれば、夫婦の今後に目を向けた方がよい場合もあるでしょう。

夫婦の今後について配偶者と話し合い、今後二度と浮気をしないこと・浮気相手とは関係を解消することを約束させ、夫婦関係の修復に向かう選択もあります。

口約束では不安な場合には、誓約書を作成してもらうことをおすすめします。
夫婦間の誓約書の書き方について、詳しくは「浮気相手と今後一切関わらない！夫婦間誓約書の書き方とテンプレート」の記事をご参照ください。

配偶者が浮気相手を教えない！よくあるQ＆A2選

配偶者が浮気相手を教えない場合に生じる質問について解説します。

配偶者が浮気相手を教えないので配偶者の職場に相談してもよい？

配偶者が浮気相手を教えない場合でも、配偶者の職場に相談することはおすすめしません。

浮気相手が同じ職場であれば、配偶者の職場に相談することで、浮気相手を特定できる可能性もあるでしょう。

しかし、社内不倫が発覚した場合、配偶者の仕事にも影響が出る可能性があります。
昇進や昇給に影響が出たり、望まない移動や転勤を命じられたりする可能性があります。社内の信用を失い、自主退職に追い込まれる可能性もあるでしょう。

さらに、度が過ぎる行為は、刑法上の脅迫罪や名誉毀損罪に問われたり、配偶者や浮気相手から、民事上の名誉棄損に該当するとして、発生した損害の賠償を請求されたりする可能性があります。

例えば、「浮気相手を教えないなら、職場に話してやる。」と配偶者を脅す行為は、脅迫罪に該当する可能性がありますし、職場の人に浮気の事実を広める行為は、名誉毀損に該当する可能性があります。

したがって、配偶者の職場に相談することはおすすめしません。

浮気相手の情報が判明したら配偶者に内緒で慰謝料請求できる？

浮気相手の情報が判明したら配偶者に言わなくても慰謝料請求が可能です。

ただし、浮気相手から配偶者に話が行く可能性はあります。

仮に、浮気相手から慰謝料の支払いがなされた後には、配偶者へ浮気相手から求償権の行使がなされる可能性があります。

まとめ

浮気相手を教えない配偶者から情報を聞き出すコツについて解説しましたが、配偶者が頑なに教えない態度をとる以上は、あなた一人で浮気相手を特定するのはなかなか難しいでしょう。

浮気相手の特定まではできなくても、何かしらの情報が掴めている場合には、一度弁護士に相談することをおすすめします。

ネクスパート法律事務所では、不貞問題に強い弁護士が多数在籍しています。

仕事が忙しくて相談に行けない人や遠方にお住まいの方のためにLINEによる相談やオンライン法律相談サービスも実施しています。初回の相談は30分無料ですので、ぜひ一度ご相談ください。