「ダブル不倫は通常の不倫よりもばれにくいから大丈夫。」
この記事を読んでいるあなたは、ダブル不倫はばれないという安心感が欲しいのかもしれません。
しかし、ダブル不倫が絶対にばれないという保証はありません。
どんなにばれないよう対策をしていても、些細なことからばれてしまうことはあります。
ダブル不倫がばれてしまった場合には、通常の不倫よりも多くのリスクを伴うことにもなります。
この記事を読んでダブル不倫特有のリスクを知り、リスクを負ってでも今の関係を継続したいのか、一度冷静になって考えてみることをおすすめします。
目次
ダブル不倫が絶対にばれない方法はない
ダブル不倫が絶対にばれない方法はありません。
ネット上では「ダブル不倫はばれにくい。」と書かれた記事が散見されます。
たしかに、既婚者同士の不倫には次のような特徴があることから、既婚者と独身者の不倫よりもばれにくい側面もあるでしょう。
- 両者に家庭を失うという大きなリスクがあることから危機意識が強い
- 割り切った関係であることから相手に踏み込み過ぎない
- 相手の家庭に対する理解があることから相手の配偶者に対する匂わせ行為がない
「家庭とは別で恋愛を楽しむ関係であれば深入りしないから大丈夫だろう。」と思うかもしれません。
しかし、どんなにお互いが細心の注意を払っていても、不倫がばれてしまうことはあります。
案外、些細なことで不倫が発覚するケースも少なくありません。
ダブル不倫の場合には、ばれてしまったときのリスクが通常の不倫よりも大きいという特徴もあります。
法的なリスクとしては、次の3つが挙げられます。
- 相手の配偶者から慰謝料請求されるリスク
- 自分の配偶者から慰謝料請求されるリスク
- 離婚を切り出されるリスク
さらに、ダブル不倫の場合には不倫の被害者が2人いますから、どちらか一方にのみ不倫がばれた場合・両者に不倫がばれた場合によって対応方法が異なるため、慰謝料請求が複雑になります。
ダブル不倫のリスクについて、詳しくは「ダブル不倫がバレたらどうなる?泥沼化のリスクを抑えるための基礎知識 」の記事をご参照ください。
ダブル不倫が絶対にばれない方法はありませんから、ばれた場合のリスクをきちんと知っておくことが大切です。
ダブル不倫がばれないための工夫よりばれる覚悟が必要な3つの理由
この記事にたどり着いた方のなかには、ダブル不倫がばれないための方法・対策を知りたいと思っている方もいるかもしれません。
しかし、ダブル不倫が絶対にばれない方法はありませんから、ダブル不倫がばれないための工夫よりもばれる覚悟を持つ必要があるでしょう。
ダブル不倫がばれないための工夫よりもばれる覚悟が必要な理由は、次の3つです。
相手の配偶者にばれたら自分の配偶者にもばれる可能性が高い
一つ目の理由は、相手の配偶者にばれたら自分の配偶者にもばれる可能性が高いからです。
自分の配偶者にばれるきっかけとしてよくあるのが、次のようなケースです。
- 自宅に慰謝料請求の書面が届く
- 相手の配偶者から頻繁に連絡が来る
- 相手の配偶者が突然押しかけてくる
- 相手の配偶者がSNSを通して自分の配偶者に接触してくる
自分の配偶者にばれないよう細心の注意を払っていても、相手の配偶者にばれたことで自分の配偶者にもばれてしまう可能性は十分にあるでしょう。
あなただけが慰謝料を支払うことになる可能性もある
二つ目の理由は、あなただけが慰謝料を支払うことになる可能性もあるからです。
相手の配偶者にだけ不倫がばれてしまった場合には、相手の配偶者は不倫をした当事者双方に対して慰謝料請求が可能です。相手の夫婦が離婚しない場合には、あなたにのみ慰謝料請求するケースが多いでしょう。
なぜなら、夫婦が離婚しない場合には、夫婦の家計は同一であることが考えられますから、配偶者から慰謝料を獲得しても夫婦の家計からお金が出入りするだけになってしまうからです。
この場合には、あなたの配偶者には内密に解決する代わりに、高額な慰謝料を請求される可能性が高いでしょう。あなたとしても自分の配偶者にはばれたくないと考えるでしょうから、少し高い慰謝料でも支払わざるを得ない状況になってしまう可能性も十分にあります。
さらに、求償権の放棄を求められる可能性もあります。不貞をしたあなたと不倫相手は、共同で不貞慰謝料の支払い義務を負っています。
したがって、あなただけが慰謝料請求をされた場合には、相手の配偶者に慰謝料を支払った後で、共同で責任を負っている不倫相手に対して、責任割合に応じた額の支払いを請求できます。この権利を、求償権といいます。
求償権について、詳しくは「図でわかる!不貞慰謝料の求償権とは?知っておくべきポイントを解説」の記事をご参照ください。
しかし、相手の夫婦が離婚しない場合には、夫婦の家計は同一であることが多いですから、あなたに求償権を行使されてしまうと、相手の配偶者からしたら、家計に入ってきた慰謝料の一部からあなたに対して一定額を支払う必要がでてしまいます。
そのため、交渉の際に求償権の放棄を要求される可能性が高いでしょう。
不倫の責任は双方にあるにもかかわらず、あなただけが高額な慰謝料を支払うことになり、結果として痛い目を見たのはあなただけで、相手は配偶者とも関係を修復し、夫婦生活を継続しているなんてことにもなるでしょう。
自分の配偶者にばれて離婚となれば慰謝料もダブルになる可能性がある
三つ目の理由は、自分の配偶者にばれて離婚となれば慰謝料もダブルになる可能性があるからです。自分の配偶者にばれた場合には、離婚を切り出される可能性があります。
あなたが離婚をしたくないと考えていても、裁判で離婚の請求をされた場合には、あなたが離婚を拒否しても、離婚が成立する可能性があります。
なぜなら、民法には裁判上の離婚事由が規定されていて(民法770条)、裁判上の離婚事由のひとつとして、不貞行為をしたことが規定されているからです。
(裁判上の離婚)
第七百七十条 夫婦の一方は、次に掲げる場合に限り、離婚の訴えを提起することができる。
一 配偶者に不貞な行為があったとき。
二 配偶者から悪意で遺棄されたとき。
三 配偶者の生死が三年以上明らかでないとき。
四 配偶者が強度の精神病にかかり、回復の見込みがないとき。
五 その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき。
離婚するとなれば、もちろん家計も別々になりますから、自分の配偶者からも慰謝料請求される可能性が高いでしょう。
この場合には、相手の配偶者からと自分の配偶者からの請求で、支払わなければいけない慰謝料がダブルになる可能性があるでしょう。
ダブル不倫で慰謝料請求された!自分の配偶者にばれない方法は?
「相手の配偶者に不倫がばれて、慰謝料請求された!自分の配偶者にはばれたくない!」どうにかして自分の配偶者にはばれずに解決したいと考える方が多いことと思います。
しかし、相手の配偶者の中には「相手の夫婦は不倫がばれずに平和に暮らしているなんて許せない!」と思うことから、不倫をばらそうとする人もいます。
配偶者に絶対にばれないのは難しいですが、ばれるリスクを軽減する方法はあります。
相手の配偶者から慰謝料請求された際に、自分の配偶者にばれるリスクを軽減する方法として、次の2つが挙げられます。
- 弁護士に依頼する
- 示談での解決を目指す
以下、詳しく見ていきましょう。
弁護士に依頼する
弁護士に依頼することで自分の配偶者にばれるリスクを軽減できるでしょう。
相手の配偶者から慰謝料請求された場合には、相手の配偶者と頻繁に連絡を取る必要があります。頻繁に連絡を取り合っていることで、配偶者に怪しまれてしまう可能性は十分考えられます。
弁護士に依頼した場合には、原則、窓口がすべて弁護士になります。
連絡先、書面の送付先が弁護士になることで、急に自宅に郵便が届いたり、頻繁に電話がかかってきたりすることがなくなるでしょう。
弁護士がつくことで、相手の配偶者からばらしてやると脅されるリスクも軽減できます。
示談の際には、第三者に口外禁止を約束してもらうことで、慰謝料の支払い後にばらされるリスクを軽減できます。
したがって、慰謝料の交渉を弁護士に依頼することで、自分の配偶者にばれるリスクを軽減できるでしょう。
示談での解決を目指す
示談での解決を目指すことで自分の配偶者にばれるリスクを軽減できるでしょう。
示談がまとまらない場合には、裁判での解決を目指すことになります。裁判になってしまうと、解決までの期間が長くなることから、ばれるリスクも高くなります。弁護士に依頼せずあなたが裁判の対応をするとなれば、何度も裁判所に行く必要もでてきます。
したがって、裁判になると自分の配偶者にばれるリスクが高くなってしまうでしょう。
できるだけ示談で解決できるよう努めましょう。
ダブル不倫はばれる前に関係を解消しましょう
ここまで読んでくださった方には、ダブル不倫のリスクがお分かりいただけたことと思います。
ダブル不倫がばれた場合には高額な慰謝料の支払いだけでなく、家庭が崩壊することにもなりかねません。もちろん、不倫相手を失うことにもなるでしょう。
さらに、ダブル不倫の慰謝料請求は、通常の不倫よりも複雑であることが多く、対応の仕方によってはトラブルが大きくなってしまうこともあります。
まだダブル不倫がばれていない場合には、ばれる前に関係を解消することをおすすめします。
まとめ
ダブル不倫に潜むリスクをお分かりいただけましたでしょうか。
ダブル不倫は、ばれた後、慰謝料請求の際にトラブルになりやすい傾向があります。
ダブル不倫がばれて慰謝料請求問題に発展した場合には、早めに弁護士に相談しましょう。
ダブル不倫の場合には、ばれた相手・離婚の有無などによって対応方法が異なります。
対応方法を誤ってしまうと、あなただけが高額な慰謝料を支払うことにもなりかねません。
弁護士に相談することで、あなたに合った解決方法を提案してもらえるでしょう。
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